Traffic accident
交通事故
交通事故に遭われた方へ
（当院の交通事故治療について）
車・バイク・自転車の運転中や歩行中など、交通事故は誰にでも起こり得るものです。近年では電動キックボードによる事故も増加しています。
交通事故による怪我は、事故直後には症状が軽く感じられても、時間の経過とともに痛みや不調が現れることが少なくありません。
そのため事故後は自己判断せず、できるだけ早く（遅くとも2週間以内に）整形外科を受診することが大切です。
受診までに時間が経過すると、事故との因果関係が判断しにくくなり、交通事故治療として認められない場合がありますので注意が必要です。
交通事故による怪我の特徴
症状が長引きやすい
交通事故では普段の生活では傷めない部位に強い衝撃が加わるため、症状が長期化する傾向があります。
症状には個人差がありますが、回復までに3か月〜半年ほどかかる場合もあります。早期から適切な治療を開始することが重要です。
痛みが後から強く出てくることがある
事故直後は緊張や興奮の影響で痛みを感じにくいことがあります。
しかし翌日以降になって
・首の痛み
・肩の痛み
・腰の痛み
・頭痛
・しびれ
などの症状が現れるケースは少なくありません。
目に見えない不調が起こることもある
交通事故による怪我は骨折や打撲などの目に見える外傷だけではありません。
検査では異常が見られない場合でも
・頭痛
・めまい
・吐き気
・倦怠感
・不眠
などの症状が現れることがあります。これらは事故による身体的・精神的ストレスが関係している場合があります。
交通事故で多い「むちうち症」について
交通事故による代表的な症状として「むちうち症」があります。
むちうち症は正式な病名ではなく、医学的には
・頸椎捻挫
・外傷性頚部症候群
と呼ばれます。
主な症状として
・首の痛み
・肩の痛み
・首が動かしにくい
・頭痛
などがあります。
さらに症状が強い場合には
・手や腕のしびれ
・めまい
・睡眠障害
・倦怠感
などが現れることもあります。
多くの場合、レントゲン検査では骨折などの異常は認められませんが、筋肉や靭帯が損傷している可能性があります。
事故直後は安静を保ち、必要に応じて頸椎カラー（首の固定装具）を使用します。その後、症状に合わせて物理療法や運動療法などのリハビリを行っていきます。
症状を長引かせないためにも早期治療が重要です。
なぜ交通事故後は整形外科の受診が必要なのか
交通事故後は整形外科での診察が重要になります。
理由の一つとして「診断書の作成」があります。
診断書は医師のみが作成できる公的書類で
・人身事故として警察へ届け出る場合
・保険会社による治療費支払い
・後遺障害認定
などに必要となります。
事故後は必ず整形外科を受診しましょう。
交通事故に遭った際の対応の流れ
①警察へ連絡
事故状況を正確に伝え、相手の氏名・住所・連絡先を確認します。
②保険会社へ連絡
加入している保険会社、または相手方の保険会社へ連絡します。
③整形外科を受診
症状が軽くても早めに受診しましょう。
当院を受診される場合は、事前に保険会社へご連絡いただくと手続きがスムーズです。
他院から当院へ転院する場合、前の医院からの紹介状や診断書を必ずご持参の上、当院へお越しください。
※保険会社から当院へ連絡が入るまでは一時的に自己負担が発生する場合がありますが、後日返金となります。
④継続して治療を行う
症状が改善するまで適切なリハビリを行い、後遺症を残さないようにしていくことが重要です。
当院の交通事故治療の特徴
交通事故治療の実績が豊富
交通事故に遭われて、病院に通うのは初めてという方も多いかと思います。
当院では毎月多くの交通事故患者様の診療・リハビリを行っておりますので、患者様の痛みに寄り添って、安心して通院ができるように、交通事故後の
・警察対応（事故の診断書発行）
・保険会社対応
・各種手続き
についてもスタッフがサポートいたしますので安心してご相談ください。
医師と連携したリハビリ体制
リハビリで通院中の患者様の状態を、医師が把握し、痛みに応じたリハビリを実施しております。症状がひどく痛みが長引く場合などは、ＭＲＩやＣＴなどの検査で詳しく症状を調べた上で、痛みの改善を図っております。
国家資格を有するリハビリスタッフが、症状改善をサポートいたしますので、治療に専念して、支障なく日常生活が送れるように目指していきましょう！
顧問弁護士による無料相談が可能です
交通事故後は補償や過失割合などについて不安を感じる方も多くいらっしゃいます。
当院では顧問弁護士による無料相談をご案内しております。
ご自身の加入中の保険に、弁護士費用特約（弁護士特約）に含まれている場合は、最大300万円まで弁護士費用が保険会社負担となり、ご自身の負担は発生しません。
事故後で痛みやストレスを受け、困っている時期に、煩わしい保険会社とのやり取りを弁護士が代わりに行うことで、患者様は治療に専念でき、慰謝料の交渉事なども担当してくれますので、弁護士特約を利用するメリットが大いにあります。
また弁護士特約のみの利用では等級は下がらず、翌年の保険料も上がりませんので安心してご利用いただけます。
弁護士特約は
・自動車保険
・火災保険
・生命保険
・クレジットカード付帯
などに含まれている場合がありますので、加入状況を今一度ご確認ください。
当院では患者様が十分な補償を受けて、治療に専念できるようサポートしてまいります。
Q&A
- Q頭痛や吐き気などの症状もあるのですが、受診可能ですか？
- A頭痛や吐き気などの症状がある場合は、総合病院での精密検査が必要な場合がございます。事前に、ご相談ください。
- Q何か提出書類が必要ですか？
- A治療を受けるために特別な書類は必要ございません。
Industrial accident
労災
労災（労働災害）での怪我について
勤務中や通勤途中に事故や転倒などで怪我をされた場合、「労災保険（労働者災害補償保険）」が適用される可能性があります。
労災保険は、業務中または通勤途中の怪我や病気に対して必要な治療費や休業補償などを受けることができる制度です。一定の要件を満たす場合、自己負担なく治療を受けることが可能です。
労災保険の対象となる方
労災保険の対象となる「労働者」とは、
・正社員
・契約社員
・パート
・アルバイト
など、会社と雇用関係にある方を指します。
なお、
・代表取締役
・事業主
・自営業の方
は原則として対象外となります。ただし「労災保険特別加入制度」に加入している場合は対象となることがあります。
当院は労災保険指定医療機関です
当院は労災保険指定医療機関です。
必要な申請書類をご提出いただくことで、自己負担なく治療を受けていただけます。
※申請書類が揃っていない場合は一時的に窓口でお支払いいただくことがありますが、書類提出後に返金いたします。
※返金の際には領収書が必要となりますので必ず保管してください。
労災保険の種類について
労災保険は主に以下の2つに分けられます。
業務災害
勤務中の業務が原因となって発生した怪我や病気が対象となります。
例：
・作業中に転倒して手を骨折した
・落下物が当たり首や肩を負傷した
・重い荷物を持ち上げた際に腰を痛めた
通勤災害
通勤途中の移動中に発生した怪我が対象となります。
通勤とは以下を指します：
・自宅と勤務先の往復
・単身赴任先と帰省先の往復
・勤務地間の移動
※合理的な経路・方法での移動中である必要があります。
例：
・駅の階段で足を踏み外して捻挫した
・通勤途中に自転車で転倒した
※症状や状況によっては労災と認められない場合がありますので、事前に勤務先へご確認ください。
労災保険で受診する際の流れ
①会社へ報告する
勤務中または通勤中に怪我をされた場合は、まず勤務先へ報告してください。
労災保険を使用するには、会社が発行する書類が必要になります。
②労災申請を行う
通常は勤務先の担当者または社会保険労務士が申請を行います。
ご自身で申請する場合は、労働基準監督署から申請書類を取り寄せ、事業主の証明を受ける必要があります。
③必要書類を医療機関へ提出する
提出していただく主な書類は以下の通りです。
《通勤災害》
初診：様式16号の3
転院：様式16号の4
《業務災害》
初診：様式5号
転院：様式6号
※書類についてご不明な点があれば当院へご相談ください。
厚生労働省 労災保険給付関係請求書等ダウンロード
> 主要様式ダウンロードコーナー（労災保険給付関係主要様式）｜ 厚生労働省
④早期に整形外科を受診しましょう
受傷後から時間が経過すると、怪我と業務・通勤との因果関係が判断しにくくなる場合があります。
また、早期に治療を開始することで
・痛みの軽減
・早期回復
・慢性化の予防
が期待できます。
症状が軽い場合でも早めの受診をおすすめします。
労災で整形外科を受診するメリット
医学的評価に基づいた適切な診断
整形外科では
・問診
・徒手検査
・レントゲン検査
・超音波（エコー）検査
などを行い、怪我の状態を正確に評価します。
骨折や靭帯損傷の有無を確認するためにも早期の画像検査が重要です。
早期の痛みの改善を目指した治療が可能
症状に応じて
・投薬治療
・固定治療
・物理療法
・リハビリテーション
を行い、早期回復を目指します。
痛みを我慢してしまうと他の部位へ負担が広がる可能性もあるため、継続的な通院が重要です。
各種補償申請に必要な診断書の発行が可能
労災保険では症状に応じて以下の給付制度があります：
・休業補償給付
・障害補償給付
これらの申請には医師の証明が必要となります。
適切な補償を受けるためにも、整形外科での継続的な治療をおすすめします。
